【2024年】太陽光発電の費用対効果を検証！電気代削減シミュレーションも公開

とくに、電気料金は2021年から2022年にかけて約30％も急激に上昇しました。更に、2022年には燃料調達費の上限撤廃が決定され、2024年以降も電気代の高い水準が続くと予測されています。

このような状況の中、多くの企業が電気料金の高騰に伴うコスト増に直面しています。その結果、太陽光発電を利用した自家消費への関心が高まっています。

しかし、太陽光発電システムの導入には数百万円から数千万円の高額な費用がかかります。これにより、「導入コストが費用対効果に見合うか」という疑問を持つ経営者も多いでしょう。

そこで、この記事では、企業が2024年以降に太陽光発電を導入し自家消費を行う場合の費用対効果を検証します。また、最新のシミュレーション結果もご紹介していますので、ぜひご覧ください。

そもそも太陽光発電の自家消費とは？

太陽光発電の自家消費とは、企業が自社が所有する工場・倉庫・店舗などの事業所に太陽光発電システム導入し、そこで発電した電気を直接使用する仕組みをいいます。

企業が太陽光発電で自家消費を行うことで、電気代の削減、CO2排出量の減少、災害時の対策、税制上のメリットなどのメリットが期待できます。

太陽光発電の費用対効果の検証に必要な項目

まず、太陽光発電の費用対効果を検証するために、太陽光発電にかかる項目と、得られる収益を把握する必要があります。

太陽光発電にかかる項目と費用相場

太陽光発電の初期費用の項目と相場は以下のとおりです。

初期費用

太陽光発電システムの初期費用は、おもに設備費用・工事費用・設計費用など設備導入にかかったすべての費用です。

令和４年度以降の調達価格等に関する意見によると、初期費用の相場はシステム容量1kWあたり18万円〜25万円です。

メンテナンス費用

メンテナンス費用の相場は、システム容量50kW未満の設備で年間10万円〜15万円です。また、システム容量50kW以上の設備で年間100万円〜200万円です。

パワーコンディショナの交換費用

太陽光発電システムに含まれるパワーコンディショナの寿命は、一般的に10年から15年です。そのため、運用期間中に最低でも1回は交換が必要です。

パワーコンディショナの交換費用の相場は、1台あたり20万円〜30万円です。

保険料

太陽光発電システムの保険には、火災保険や動産総合保険などがあります。保険料は、保険会社や契約範囲によっても異なります。

太陽光発電の場合、一般的に動産保険で初期費用の2.5％〜3.5%、その他の保険で初期費用の0.3%〜3%が保険料の目安になります。

太陽光発電による収益

太陽光発電の導入効果として収益にあたる項目は以下の2つです。

• 電気代削減額
• 売電収益

太陽光発電の費用対効果の計算方法

太陽光発電の費用対効果を計算するときには、以下の計算式で計算します。

費用の算出例

費用対効果を考える際は、費用と効果を定量化して比較することがポイントです。統計データを用いながら、費用対効果の目安を計算する方法をお伝えします。

収益の目安を算出

太陽光発電システム導入による効果は下記3つの数値がわかれば算出が可能です。

• 年間発電量
• パワーコンディショナの変換効率
• 電気料金単価
• 売電単価

年間発電量を把握するためには、専用のシミュレーションソフトを用いて計算する必要があります。当社へご相談いただけましたら、無料でこれら数値計算を含め、太陽光発電の導入コストや投資回収期間など、わかりやすい資料にして提供させて頂きます。

簡易的な費用対効果の計算方法

まずは、太陽光発電の費用対効果の計算を理解しやすくなるため、一例を用いて簡易的な計算式を御紹介します。

下記は、製造工場に高圧規模（システム容量100kW）の太陽光発電システムを設置した場合の費用対効果の一例です。

• 2022年11月時点の関西電力（契約電力500kW未満）の平均電力単価11.84円＋再エネ賦課金3.45円/kWh(2022年度)により算出。

上記の条件で、太陽光発電を導入した場合、年間で削減できる電気料金の計算式は以下のとおりです。

本案件では、年間で約170万円の電気料金削減に繋がる計算になります。

仮に、システム容量100ｋWの太陽光発電を18万円/kWで導入した場合、約10年から11年で導入費用を回収することができる計算です。

さらに詳細な費用対効果のシミュレーション

さらに正確な費用対効果を把握するには、太陽光発電にかかるランニングコストなど、細かい項目を含めて計算する必要があります。
また、太陽光発電のシミュレーションは20年間で算出することが多いため、今回は、当社で自家消費型太陽光発電を設置した実際の事例を用いて費用対効果を解説します。

（例）太陽光発電の20年間収支シミュレーション

設置条件

導入費用 + 維持費

導入効果

こちらの案件では、20年間で約5,980万円の費用がかかり、13,700万円の電気代削減効果が得られる計算となりました。投資費用の回収期間は約７年となり、８年目以降から太陽光発電事業が黒字化する見込まれます。

そして費用対効果は２２9%と高い数値が出る見込みです。

「本当に？」と思われるかもしれませんが、電気代の高止まりしている現状状では「電気代を効率よく削減する」というコスト削減のインパクトは非常に大きくなります。

太陽光発電の費用対効果を高める方法

企業が太陽光発電を導入する際、少しでも費用対効果を向上するために意識したいポイントを挙げていきます。

自社の電気使用量に合ったパネル枚数を業者と相談する

自社の条件に最適な発電量を検討することも大切です。太陽光発電システムの容量を増やし、発電量を確保しようと思えばそれだけ設置費用も高くなります。

しかし、太陽光パネルはたくさん積めば積むほどいいというものではなく、設置費用・設置場所の面積・ふだんの使用電力・日射量などを考慮して、費用対効果がもっとも高くなる設計をすることが大切です。

補助金や税制優遇を活用する

再生可能エネルギーの普及促進を目的として、各省庁や地方自治体から太陽光発電関連の補助金制度が設けられています。

補助金に採択されれば設置費用の負担を減らし、初期投資回収にかかる年数を早められます。

補助金ごとに対象設備や補助額や公募期間が異なります。補助金を利用しての導入を検討する場合は、早めに太陽光発電設置を依頼する業者を選定し、余裕を持って補助金申請できるようにしましょう。具体的な準備期間については以下の関連記事をご覧ください。

太陽光発電の補助金準備を早めにすべき理由｜スケジュールやフローを解説

保険・保証やアフターケアが充実した業者へ依頼する

太陽光発電システムは20年から30年と長期的に運用していくため、保険・保証が充実している業者に依頼することが重要になります。

万が一のトラブルの際に思わぬ支出が発生すれば、太陽光発電の費用対効果が低下してしまいます。

設置後のリスクを抑えるために、太陽光パネルの保証10年以上のメーカーや、長期の施工保証が設けられている施工業者などを選ぶと安心でしょう。

【2024年】太陽光発電の費用対効果を検証！電気代削減シミュレーションも公開

太陽光発電システムを初期費用0円で導入する方法（PPA）

近年では、初期費用を負担しない方法で太陽光発電を導入できる仕組みが注目されています。

しかし、初期費用0円で導入する方法はいずれも手数料が発生する分、太陽光発電の費用対効果を最優先したいと考える場合は、全額自己資金で購入する方が最終的に得られる利益は高くなります。

初期費用を一括で負担するのが難しい場合などにおいては、PPAモデルなどのサービスを利用することも良策です。

【事例あり】PPA太陽光とは？仕組み・メリット・デメリットを解説

太陽光発電業者を「安さ」だけで選ぶのは注意

太陽光発電の設置検討段階にあるお客さまは、複数の業者から見積もりを取るケースが多いでしょう。

費用が高い太陽光業者に依頼して損をするのは避けたいですが、じつは安ければ安いほどいいとも言い切れません。

たとえば「強度が高い架台」や、電気を効率よく送るための「太いケーブル」などを導入するなど、一定の品質を保つためには相応の費用がかかります。

最終的な費用対効果を高めるためにも、慎重に業者を比較し、品質と価格のバランスがとれた業者を選びましょう。

太陽光発電業者の選び方とは？失敗しないための６つの選定基準を現場のプロが解説

まとめ｜太陽光発電のシミュレーションを無料で作成いたします

• 設置条件が合えば太陽光発電の費用対効果は高い
• 8年前後で初期費用を回収し黒字化するケース多数
• 費用対効果を高めるポイントを抑えることが大切
• 費用対効果は薄まるが初期費用無料モデルがある
• 太陽光業者は安さだけではなく品質と価格のバランスで選ぶことが大切

当社（株式会社ハウスプロデュース）では、お客様のご状況に合った条件のもとシミュレーション資料を作成しています。

導入費用や回収年数はもちろん、お客様が活用いただける補助金や税制優遇、導入シナリオまで想定したシミュレーション資料を無料で作成しております。

当社では、導入費用・回収年数・活用できる補助金や税制優遇など、お客様一人ひとりのご状況に合わせた見積もりを作成いたします。

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