太陽光発電を自社屋根に設置する条件・維持費・メンテナンスを解説

屋根に太陽光発電の設置を検討する際に重要となるポイントは、設置に適した条件を満たすことです。 設置に適さない屋根に太陽光パネルを設置してしまうと、発電量低下や雨漏りなどさまざまなリスクが高まります。

また、太陽光発電の設置後に必要な維持費やメンテナンスについても、事前に把握しておくことが大切です。 今回は、太陽光発電の屋根へ設置で後悔しないために設置に適した条件とメンテナンスについて解説します。

太陽光発電を屋根に設置する際のチェックポイント

屋根の形状や面積

太陽光発電を屋根に設置する際には、ソーラーパネル（太陽光発電モジュール）を設置できるスペースの有無を確認しましょう。

メーカーによって異なりますが、産業用のソーラーパネルはおおよそ長辺1.65m、短辺0.992m前後が主流です。扱うシステムの大きさによって、設置に必要な面積が異なります。

システム容量	必要な屋根面積
10kW	約60から80㎡
100kW	600から800㎡

また、パネルの重量も設置する際にチェックしましょう。ソーラーパネル1枚あたりの重量は、約15kgです。屋根の形状がこの重さに耐えられる必要があります。

そのため、強度が低いトタン屋根（波板葺き・草木系素材）や、リフォームで二重になっている屋根（重ね葺）では、ソーラーパネルの荷重に耐えきれないため、設置が困難になる場合があります。 架台との接触で腐食しやすい銅板屋根の場合でも、雨漏りのリスクが高まるため設置は推奨できません。

設置場所が南面を向いているか？

屋根面の方向や角度は、太陽光発電の発電量に大きく影響します。 発電効率の目安として、南面を向いているソーラーパネルの発電効率を100％とすると、反対の北面では60％まで発電効率が低下します。

発電効率を高めるには、屋根の南面にソーラーパネルを設置することがベストです。 南面が難しい場合は、南東面や南西面であれば十分な発電量を確保できます。

また、パネルの角度によっても発電効率は若干影響します。パネルの設置角度は30°に近いほど発電効率が良いとされています。さらに、ソーラーパネルに角度を付けることで、設置面積の節約にもなり、より多くのソーラーパネルを設置することができます。

また、架台の上にソーラーパネルを設置する場合、屋根に傾斜がなくても架台の角度を調整することでソーラーパネルの角度をつけることができます。

太陽光パネルの設置方法の違い

屋根に設置する太陽光発電には、「屋根置き型」と「屋根一体型」の2つの設置方法あります。 屋根置き型は、屋根材の上に架台を固定してその上に、ソーラーパネルを設置する工法です。架台は、ソーラーパネルの固定と角度をつける役割があり、陸屋根などに用いられる設置方法です。

屋根一体型は、ソーラーパネルが埋め込まれた屋根材を設置する方法で、主に新築の建物や屋根のリフォーム時に採用される場合があります。各設置方法のメリットとデメリットを見ていきましょう。

屋根置き型のメリットとデメリット

屋根置き型の1つ目のメリットは、ソーラーパネルと屋根材に熱がこもりにくく、ソーラーパネルの変換効率低下のリスクを軽減できることです。

架台を設置することで屋根材とソーラーパネルの間に空間できるため、熱が逃げやすくなっています。特にシリコン結晶型のソーラーパネルを採用する場合は、熱の影響を受けやすいため、一般的には屋根置き型で設置します。

屋根置き型の2つ目のメリットは、施工がしやすくメンテナンスが行いやすいため、設置費用やランニングコストが屋根一体型と比べて安いことです。

屋根置き型のデメリットは、屋根の構造によっては雨漏りのリスクが高まることです。 そのため、シンプル・レイやキャッチ工法といわれる屋根に穴を開けずに架台を固定する方法で設置する場合が多いです。

しかし、屋根構造や建物の高さによっては、どうしても屋根材に穴を開けて架台を固定しなければならないケースがあります。その際、穴を塞ぐコーキングなどの防水処理を施します。

屋根一体型のメリットとデメリット

屋根一体型のメリットは、デザイン性に優れ建物外観を損なわず設置できることです。これは、屋根とソーラーパネルが一体化して目立たないため得られる効果です。また、屋根に穴を開けず固定するため、屋根置き型と比べて雨漏りのリスクが低くなります。

屋根一体型のデメリットは、ソーラーパネルと屋根材が一体化しているため、熱がこもりやすく高温になることで発電効率の低下してしまうことです。

また、屋根裏に複数の配線を納めるため、接点に不具合が出やすくソーラーパネルの故障リスクが高まります。 屋根置き型と比べて、設備の維持費用やメンテナンス費用が高くなる傾向があることも、デメリットの1つです。

遊休地への太陽光発電設置で知っておきたいこと

ソーラーパネル設置に適した遊休地とは

ソーラーパネルは、地上にも設置できます。特に、10kW以上の太陽光発電は、遊休地への設置が全国的に進められています。ソーラーパネルの設置に適した遊休地の条件は、設置面積を確保しやすい長方形の形をしており、凹凸が少ない平地であり、周辺に高木や建物など影になる障害物が無いこと です。

障害物による影は太陽の位置（時間帯）によって変化するため、早朝から夕方を通してソーラーパネルに影が掛からない場所が望ましいです。また、土地が道路に面していない場合、工事を行う際の搬入作業に手間がかかるため工事費用が増加する可能性があります。

手続きが必要な場合や設置できない場合もある

太陽光発電はどこでも設置できるわけではありません。傾斜がきつく地盤が弱い土地であれば、土砂崩れの発生可能性があるため設置が困難な場合もあります。耕作放棄地など利用して太陽光発電を設置する場合には、農地の転用を行う必要があり専用の手続きも必要です。観光地や景観保全地区に近い場所であると、景観条例により設置が禁止されているなど、自治体によって規制やルールが設けられているケースがあります。

太陽光発電の設置条件は、さまざまな調査を行う必要がありますので自治体や専門家に確認してましょう。

屋根に設置する場合よりコストが高くなる

遊休地で太陽光発電を行うためには、フェンスの設置、土地の造成、防草処理など屋根設置と比べて工程が増えるため、その分のコストが発生します。どのくらいの期間で採算が取れるのか、事前にシミュレーションをしたうえで太陽光発電の設置を決めるようにしましょう。

太陽光発電の導入後に必要な維持費

ソーラーパネルの修理費用

太陽光発電は、突発的な故障や経年劣化によって部品の修理が必要です。また、ソーラーパネルは、屋外に設置するため台風や雨など外部要因によって故障する可能性があります。とくに、パワーコンディショナ・配線・分電盤は、経年劣化により故障しやすい機器です。

これらの機器は、メーカー保証や動産保険の保証期間の間であれば、修理や交換の費用が保証されます。また、工事を行う施工業者によっては施工保証を付帯している場合があります。施工業者の瑕疵によって故障や動作不良が認められた場合、保証を受けられます。

施工業者によって保証の内容は異なる（太陽光設置お任せ隊なら20年間あんしん施工保証）ため、修理や工事費用をもとに太陽光発電のメーカーや施工業者を決めるようにしましょう。

パワーコンディショナーの交換費用

太陽光発電の維持費で質問が多いのは、パワーコンディショナの交換に掛かる費用です。パワーコンディショナの寿命は10年から15年ですが、熱や落雷・豪雨など外部要因で故障する場合もあります。

ソーラーパネルの寿命は20年から30年となるため、運転期間の途中でパワーコンディショナを交換する必要があります。パワーコンディショナの交換費用は、メーカーによって異なりますが1台あたり15万円から30万円が一般的です。

パワーコンディショナのメーカー保証は10年から15年であり、保証期間の間は無償で交換・修理を行えます。

ただし、保証期間が過ぎてからの交換費用は実費です。全てのパワーコンショナが同時に故障する可能性は低いため、台数分のパワーコンショナの交換費用を一括で必要となるケースはあまりありません。そのため、運転開始の初年度から交換費用を少しずつ積み立てておくと安心です。

また、ソーラーパネルやパワーコンショナなどの機器は、製造コストが年々低下しており、10年後15年後（交換時期）には、交換費用が現在より安価になっている可能性や、性能の高い機種と交換できる可能性もあるとされています。

固定資産税

事業用の建物に太陽光発電や蓄電池導入した場合、建物付属設備として償却資産の申告対象となります。

税務上「建物一式」として資産をまとめて償却している場合でも、該当する資産を書き出して申告する必要があります。 太陽光発電設備の法定耐用年数は一般的に17年とされていますが、設置目的や設置した建物の生産内容によっても異なります。

また、生産性向上特別措置法を受けた場合、新規取得した太陽光発電設備について同制度で認められた中小企業が市区町村の認定を受けることで、固定資産税が最大3年間免除されます。

所得税

FIT（固定価格買取制度）を利用した太陽光発電を設置した場合、発電した電気を電力会社に売却した際に売電収益を得られます。売電収益に対する課税は、給与所得者（自宅に太陽光発電）と事業者の所有者（社屋に太陽光発電）によってことなります。

所有方法	課税対象
給与所得者（自宅に太陽光発電）	所得税
事業者の所有者（社屋に太陽光発電）	事業所得（附帯収入）

また、マンションなどの共用部で使用される電気代は、必要経費として算入されていますが、太陽光発電により発電された電力を共用部に使用する自家消費を目的とした太陽光発電を行う場合、太陽光発電により共用部の電気代を下げられます。ただし、その分、必要経費として算入される金額が減少します。

太陽光発電設備に対するメンテナンスの必要性

2017年のFIT改正によって保守点検が義務化されている

太陽光発電など再生可能エネルギーを長期的、かつ安定的な電力供給手段とするため、定期的な設備の保守・点検を実施する必要があります。

発電量の低下・運転停止などの動作不良や、発電設備の破損等に起因する第三者への被害を未然に防ぐため、民間団体が策定したガイドラインを参考に設備の維持管理に務める必要があります。

また、2017年のFIT改正によって設備の保守・点検が義務化されており、違反が発覚した場合は指導や助言の対象となります。

改善が見られない場合は、FIT認定の取消し措置が取られる可能性があります。 設備の保守・点検は専門家に依頼する必要があり、その分コストがかかりますが設備不良や大事故を未然に防ぐというメリットもあります。

汚れていると発電効率が低下する

ソーラーパネルに砂埃や鳥のフンなどの汚れが付着すると、発電効率の低下のに繋がります。多少の汚れは雨や風によって自然に取り除けますが、汚れがひどい場合はソーラーパネルの洗浄が必要です。

洗浄を行う時期は、梅雨が明け暑くなる前が良いとされています。その理由は、1月〜3月になると花粉や黄砂がまっている可能性が高いため、洗浄してもすぐに汚れてしまうからです。

洗浄方法は、マイクロファイバー仕様のモップを使う方法や、高圧洗浄機を使用する場合もあります。

ただし、高圧洗浄機の使用を推奨していないパネルメーカーもあります。そのメーカーのパネルが洗浄中に故障した場合、メーカー保証を受けられない可能性があるため注意しましょう。

まとめ

自社の屋根や遊休地に太陽光発電を設置することで、電気代削減や環境対策といったメリットが得られるため、近年では一般家庭だけでなく、工場など事業所へ太陽光発電の設置を検討する企業が急増しています。

太陽光発電の設置には、設置できる面積の確認だけではなく、設置場所の特性を理解した上で、条例に遵守して取り組む必要があります。

太陽光設置お任せ隊では、設置前に必ず現地調査を行い、自治体などに条件を直接確認した上で、設置場所に適した太陽光発電システムの設計・設置を行っております。

まずは、自社の屋根や遊休地に太陽光発電を設置できるか知りたい場合は、当社で調査いたします。太陽光発電の設置に関して不明点や不安がございましたら、お気軽にお問い合わせください。屋根工事と太陽光発電工事のプロフェッショナルとして、あらゆる疑問にお答えさせていただきます。