ホテル・旅館の省エネ施策と事例|節電・電気代削減のポイント

どの業種においても省エネは重要な経営課題のひとつです。ホテル・旅館においても顧客満足を最優先にしながら、コスト削減の観点から省エネを心がけなければなりません。

この記事では、ホテル・旅館の電気使用の傾向をまとめ、具体的な省エネ施策と実施事例を説明します。

ホテル・旅館のエネルギー使用傾向

ホテル・旅館のエネルギー使用傾向

財団法人「省エネルギーセンター」の調査によると、延床面積70,000㎡規模のホテルでの消費電力のうち、照明・コンセントが占めるのは22.4%(コンセント7.7%、照明14.7%)、給湯が9.9%です。

月ごとや時間別のエネルギー消費のグラフをみると、大きく変動しているのがわかります。

たとえば、冷房による消費電力は7月・8月、暖房は12月・1月がピークを示していますが、給湯による消費は年間を通じて一定量です。

その給湯負荷の24時間トレンドをみると、ピークは22時前後ですが、それに続く山は7時から10時であり、夜と朝の2こぶ型になっているのがわかります。

(画像引用:ホテルの省エネルギー|財団法人/省エネルギーセンター)

使用量が多い部門

ホテルといってもさまざまなタイプがあり、どの部門の消費電力が多いかはそのタイプによって異なります。

たとえば、総合ホテルでは宴会場や飲食店、パブリックスペースの照明や空調による消費が多くなっていますが、リゾートホテルや温泉旅館ではパブリックスペースの照明や空調に加え、大浴場やプールにおける給湯用に電気が多く使われています。

また、各部門の電気使用量や使用時間帯にも違いがあります。ロビーや廊下などのパブリックスペースでは24時間照明や空調の稼働が必要ですが、使用量は他の部門と比べて多くありません。

逆に宴会場・飲食店・遊技場などは、使用時間帯は10時から22時などの半日程度に限られているものの、消費量は多い部門です。

ホテル・旅館で省エネ対策をする必要性

2020年に政府は、2050年までにカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。そのため、社会全体で温暖化対策に取り組む姿勢が高まっており、省エネ対策を行うことはどの業界においてもいまや社会的要請といえます。

また、ホテル・旅館が省エネに取り組むことは法的要請でもあります。オイルショックをきっかけとして1979年に成立した省エネ法では、ホテル・旅館を含む事業者に年平均1%以上の省エネを行うことを求めています。

そして、ホテル・旅館はコスト削減のためにも省エネに取り組むべきです。

一般財団法人日本旅館協会が2020年に発表した「令和元年度 営業状況等統計調査」によると、経費のうちもっとも大きな割合を占めているのは人件費(ホテルで37.9%、旅館で34.0%)であり、2番目が水道光熱費などの業務費(ホテルが15.0%、旅館が16.2%)です。

ホテルは顧客満足を最優先すべきで、人件費を安易に減らすことはできないため、コスト削減のためには光熱費にフォーカスすることになるでしょう。

ホテル・旅館で省エネ対策

ホテル・旅館で省エネ対策

ホテル・旅館は顧客満足を優先しつつも、どのようにして省エネ対策に取り組めるのでしょうか? どのタイプのホテルにも共通する3つのポイントを取り上げます。

照明機器の見直し・管理

ホテル・旅館の電力消費のほとんどが宿泊客によるものだと考えがちですが、スタッフによる客室清掃時のエネルギー消費も見過ごせません。

客室清掃は通常宿泊客のチェックアウトから次の宿泊客チェックインまでの昼間の時間に行われるため、カーテンを開き自然採光の利用を基本とし、バスルームなどの暗いスペースのみ点灯するようにしましょう。

また、ロビーや廊下などパブリックスペースでは常時点灯が必要ですが、LEDに切り替えることにより、大幅なコスト削減が見込めます。

白熱電球に比べ消費電力が約9割も少ないため、パブリックスペースが広ければ広いほど、また点灯時間が長ければ長いほど、毎月のコストに大きな違いが生まれます。

さらに、宴会場の照明管理にも注意が必要です。宴会場には一般照明に加え、電力消費の多いシャンデリアなどの演出照明が設置されています。スタッフによる片付けや準備の際には、必要最低限の一般照明を用いることで省エネ対策が可能です。

空調設備の見直し・管理

空調設備に関しても、客室清掃時やバックヤードでの使用についてはマニュアルなどにより省エネを徹底しましょう。

たとえば、客室のエアコンを停止しても外調機による空調が行われているため、スタッフが不快な環境で作業をすることにはなりません。

この外調機の温度設定は、必要以上に冷却加熱するとエネルギー消費が高まるため、外気の状態を考慮し、適切な管理をすることが大切です。

また、厨房給排気のバランスを理想状態に保つためにも、必要以上に排気ファンを運転しないことが基本です。

加えて、宴会場の空調設備も、運転方法や温度設定により大きなエネルギーロスを生む可能性があるため、状況に応じた管理や定期的な保守点検を行いましょう。

給湯設備の見直し・管理

宿泊客にも適切な方法で節水をお願いできますが、ホテル・旅館である以上は限界があります。給湯設備における省エネのカギは従業員の意識を高め、事務所や厨房などでの節水や給湯温度を下げることを徹底することです。

もし、給湯設備そのものが老朽化しており、稼働効率が低下しているようなら、設備の交換も検討できるでしょう。20年程度以前の旧式のボイラーに比べ、潜熱回収ボイラーは稼働効率が15%程度向上するといわれており、大きな効果を期待できます。

ホテル・旅館の規模が大きい場合、長期的なスパンで考えるなら導入費用はかかりますが、CO2をヒートポンプの冷媒として活用し、大気から熱を回収してお湯を沸かすCO2冷媒ヒートポンプ給湯器の採用も考えられます。

総括したエネルギー管理に使える装置

ホテル・旅館の従業員の省エネ意識を高め、節電や節水を普段から徹底することは不可欠ですが、それだけでは省エネ効果に限界があります。より劇的な変化を望むのであれば、設備の管理やコントロールに目を向けるべきです。

そして、その分野の改善には、エネルギー消費を「見える化」して、現状を把握することから始めなければなりません。

エネルギーマネジメントシステム(EMS)

エネルギーマネジメントシステム(EMS)とは、施設内のエネルギー使用状況を「見える化」して、エネルギー使用状況を把握・管理し最適化を図れるシステムのことです。

ホテルや旅館の規模が大きくなればなるほど、目に見えない電力がどこでどのように使用されているのかを正確に把握することは困難です。

EMSはICT(情報通信技術)を用いて、電力がどこで無駄に消費されているのかを見極めます。EMSにもさまざまなシステムがあるため、ホテルの規模やタイプに応じて適切な方法を導入することが大切です。

太陽光発電システムで省エネ化

太陽光発電システムで省エネ化

ホテル・旅館が他の業種と異なるのは、照明や空調設備を24時間稼働し続けている点です。

それだけ消費電力が膨大になるため、太陽光発電を導入して電気を自家消費に切り替えれば、これまで電力会社から購入していた電気の割合を減らすことができ、大幅なコスト削減に繋がる可能性があります。

太陽光発電導入メリットも大きい

太陽光発電のメリットはコスト削減だけではありません。災害の多い日本では、どの業種もBCP(事業継続計画)を策定し、災害発生時にどのように被害を最小限に抑え、事業を復旧できるかを考えておく必要があります。

そのために欠かせない要素は電力の安定的な確保です。ホテル・旅館においても太陽光発電設備を導入し、蓄電池を併用しておけば電力会社から送電が途絶えたとしても事業の継続が可能です

また、太陽光発電の導入には、中小企業経営強化税制や中小企業投資促進税制など税制優遇を適用できるケースがあります。適用できれば、設備投資に伴う法人税の節税が期待できます。

建物のZEB化を目指す

ZEBとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル」のことであり、自然エネルギーの利用と高効率設備の導入により、建物内の消費エネルギーの最小化を目指した建築物のことです。

ホテル・旅館の新築、修繕、改築などの計画がある場合、まずは50%以上省エネの「ZEB Ready」から始め、正味75%以上省エネの「Nearly ZEB」を実現できたら、正味100%以上の省エネ「ZEB」を目指せるか検討してみましょう。

建物のZEB化には多くのメリットがあります。たとえば延床面積10,000㎡程度の建物が「ZEB Ready」を実現できたら、年間で40%から50%の光熱費削減が可能といわれています。

「ZEB Ready」は省エネルギー基準相当の建物と比較して、建築費用は約9%から18%のみの増加ですから、いったんZEB化してしまえば長期的にメリットをもたらすことがわかります。

さらに温暖化対策が社会的要請となっている昨今では、建物のZEB化は不動産価値の向上にも繋がり、前述したように再生可能エネルギーの導入により、災害時の事業継続性も高まります。

ホテル・旅館の省エネ事例

ホテル・旅館の省エネ事例

ホテル・旅館の省エネはまず従業員の意識改革を行い、日頃の業務改善からスタートしますが、長期的にみると省エネ設備の導入や建物自体のZEB化も視野に入れるべきことがわかります。具体的な事例からその点を見ていきましょう。

株式会社ホテル日航福岡

ホテル・旅館ではありがちな落とし穴かもしれませんが、同ホテルでも顧客満足を重視するために空調の連続運転をするなどで部門別に管理していたため、エネルギーの一括管理やエネルギー費用の削減はできないと捉えていました。

同ホテルでは総合的なエネルギー管理を行うためにBEMSを導入し、エネルギー使用量を細かく管理することから始めました。

また、それを各職場単位で分析、結果を定期的に掲示し、社員の省エネ意識を高めています。結果として省エネルギー率は20.2%、年間5,700万円もの費用対効果を得ています。

アミスタホテル

同ホテルは建築の際にZEB化させ、快適な居住空間の実現と運用コストの削減を目指しました。

具体的には外気による寒暖の変化を最小限にとどめるため、建材を高断熱化してエアコンの最低・最高温度を抑えるようにしたり、自然光の積極的活用や全館LED化により照明にかかる費用を削減したりしています。

エネルギー消費を最小限化する設備や建築物により、従業員も高い省エネ意識を持ちながら働くことができ、利用者からもホテル内が暖かく、快適で満足しているとの評判を得られています。

まとめ

ホテルや旅館が顧客と直接触れ合い、そのニーズに寄り添う業種である以上、省エネという社会的要請は今後ますます考慮に入れていかなければなりません。

すぐに高効率の設備の導入や建物のZEB化ができるわけではないと思いますが、エネルギー消費の見える化などを行い、従業員の省エネ意識を高めるようにしたいところです。

導入メリットや電気代削減、節税効果などを詳しく解説

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 執筆者
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太陽光設置お任せ隊編集部
太陽光発電及び屋根工事のプロとして全国で5,000件以上の産業用太陽光発電の企画・設計・施工管理を手がける太陽光設置お任せ隊の記事編集チーム。豊富な実績より培ったノウハウと専門家からの取材に基づいた情報を初めての方でも分かりやすくお伝えします。現在、第一種電気工事士・宅地建物取引士・一般耐震技術認定者・エネルギーマネジメントアドバイザー等有資格者が在籍。
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