コラム

工場の電気代の計算方法!太陽光発電導入で経費削減できる

工場の電気代を削減したいなら、まずは料金の計算方法について抑えておきましょう。 計算方法を抑えたうえで、 自家消費型の太陽光発電を導入すれば、電気代をグッと安くできます。

今回は、工場の電気代の計算方法を説明したうえで、自家消費型太陽光発電の導入によって、なぜ安くなるのかについて説明していきます。

工場の電気代の計算方法

工場で電気を利用する場合、電気代の区分は、契約電力が50kW以上なら「高圧」、50kW未満なら「低圧」になります。高圧と低圧では料金単価こそ違うものの、どちらも計算方法は変わりません。

工場の電気代の計算方法は、以下のとおりです。

「電気代=基本料金+料金+再生可能エネルギー促進賦課金」

「基本料金」は契約電力に応じて決まる料金、「電力量料金」は電気の使用量に応じて決まる料金です。

「再生可能エネルギー促進賦課金」は、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーを電力会社が事業者から買い取るため、 電気の消費者全体が負担するお金です。

これらのうち、基本料金と電力量料金は、それぞれ以下の式で計算されます。

  • 基本料金=基本料金の単価×契約電力×(1.85-力率)
  • 電力量料金=電力量料金の単価×使用電力量±燃料費調整額

では次から、それぞれの料金の具体的な計算方法について説明していきましょう。

工場の基本料金の計算方法

先ほども説明したとおり、基本料金の計算式は以下のとおりです。

「基本料金=基本料金の単価×契約電力×(1.85-力率)」

基本料金の単価は、電力会社やプランごとに異なります。

例えば、東京電力の契約電力500kW以上の工場向けのプランである「高圧電力」の場合、基本料金の単価は現在1kWあたり1,782円です。

これに契約電力と、1.85から「力率」を引いた数字を掛けた値が、1ヶ月あたりの基本料金になります。ここでは、契約電力と力率について説明していきます。

工場の基本料金にある「契約電力」とは?

高圧や低圧の契約区分の場合、基本料金の契約電力は、 過去1年間のうち、「最大需要電力(デマンド)」が最も高かった月のものが適用されます。

電力会社では、30分ごとに各事業所の電気の平均使用量を計測しています。30分の電気の平均使用量のうち、その月で最も高い値のものが最大需要電力です。

つまり、 過去1年間で最も電気を使用した30分間の平均使用量が契約電力になるのです。

力率とは、供給された電力のうち、実際に使用された電力の割合を指します。供給された電気のなかには「無効電力」が含まれており、全ての電気を使用できるわけではありません。

実際に使用できた「有効電力」を、供給された電力全体で割ったものが力率です。力率が100%に近いほど、電気を効率的に利用できていることになります。

電力会社では基本的に、力率の基準を85%に設定しています。

力率が85%以上だと基本料金は安くなり、85%未満だと基本料金は高くなる仕組みです。

例えば、料金単価×契約電力が100万円の場合、力率ごとの基本料金は以下のようになります。

  • 力率90%…100万円×(1.85-0.9)=95万円
  • 力率85%…100万円×(1.85-0.85)=100万円
  • 力率80%…100万円×(1.85-0.8)=105万円

このように、力率を高くできれば、基本料金は安くなります。

自家消費型太陽光発電の導入で基本料金はこう変わる

自家消費型の太陽光発電設備を導入すれば、基本料金を安くできます。

なぜなら発電した電気を利用することで、契約電力を低くできるからです。

先ほども説明したとおり、契約電力は過去1年間のうち、最も電力を使用した30分間の平均使用量で決定します。

多くの場合、電気の使用量が多いのは日中です。

日中は太陽光発電ができるので、電気を電力会社から購入せずに、 自家発電した電気を活用すれば、最大需要電力を大きく抑えられます。

最大需要電力が低くなれば、契約電力も低くなるぶん、基本料金も安くなります。

工場の電力量料金の計算方法

基本料金に続いて、電力量料金について見ていきましょう。先ほども説明したとおり、電力量料金は以下の式で計算できます。

「電力量料金=電力量料金の単価×使用電力量±燃料費調整額」

たとえば、東京電力の高圧電力の場合、電力量料金の単価は以下のとおりです。

  • 夏季…1kWhあたり15.87円
  • 夏季以外…1kWhあたり14.87円

この料金単価に、使用した電力量を掛け、「燃料費調整額」を増減したものが電力量料金になります。

「燃料費調整額」とは、火力発電の燃料費の価格変動に応じて、電気代を調整するための制度です。
燃料費の価格によって、電力量料金が高くなったり、安くなったりします。

自家消費型太陽光発電の導入で電力量料金はこう変わる

自家消費型太陽光発電を導入すれば、基本料金だけでなく、電力量料金も安くなります。発電した電気を使用すれば、そのぶん電力会社から購入する電力量を削減可能です。

単純計算で、「電力会社の1kWhあたりの単価×発電量(kWh)」を削減できることになります。

工場の電気代は、主に基本料金と電力量料金の2つの料金によって決まります。

自家消費型の太陽光発電設備を導入すれば、契約電力と使用電力量を少なくできるぶん、基本料金と電力量料金の両方を安くできます。

長期的な目で電気代を安くしたい工場経営者の方は、ぜひ自家消費型太陽光発電設備の導入を検討してみてはどうでしょうか。

太陽光設置お任せ隊では、工場や店舗の消費電力を計算し、もっとも経済的メリットの出る自家消費型太陽光発電の導入サポートを行なっております。

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