電気代削減や脱炭素経営などの理由から、太陽光発電の導入を検討する法人が増えています。しかし、太陽光発電の導入を検討する際は、初期費用がネックになると感じるケースがあることと思います。
じつは、太陽光発電はシステムの初期費用が無料で設置できる方法があることをご存知でしょうか。今回はその1つである「屋根貸し」を中心に、さまざまな設置方法をご紹介します。ぜひ、自社で導入する際の参考にしてください。
本記事では屋根貸しについて解説しますが、昨今、屋根や屋上を貸して、太陽光発電設備をシステム費用無料で導入する方法としては「PPAモデル」が主流です。PPAモデルについてはこちらの記事もあわせてご覧ください。
目次
太陽光発電における屋根貸しとは？
太陽光発電における「屋根貸し」では、契約者（お客さま）の役割は、自社の建物の屋根・屋上を業者に貸すことだけです。
発電事業者は、屋根・屋上を借りて太陽光発電設備を設置します。
発電事業者は、発電した電力を電力会社に売ります（売電）。その売電で得た収益分から契約者に屋根・屋上の賃料を支払います。
太陽光発電設備の設置・電力会社との売電契約手続き・設備のメンテナンスなどは、すべて業者側の負担で行われます。
ちなみに、契約者が建物内で使用する電力は、それまでと同様に電力会社から購入します。
太陽光発電における屋根貸しのメリット
- 初期費用や管理費用が無料
屋根貸しでは、設置にかかる初期費用や管理費用が無料で導入できます。 - 賃貸収入
太陽光パネルで発電した電力は、固定価格買取制度（FIT）によって電力会社に売電されます。発電事業者は、ここから契約者に屋根のリース料を支払います。 - 脱炭素経営の推進
CO2を排出しない太陽光発電設備の導入によって、自社の脱炭素経営を推進できます。 - 屋上の劣化防止
太陽光パネルを屋根・屋上に設置すれば、紫外線や雨風が直接当たらないようになるため、経年劣化を遅らせる効果があります。 - 断熱効果による電気代削減
屋根・屋上が太陽光パネルで覆われるため、室内温度の上下動をゆるやかにします。これにより空調設備の負担が減り、電気代削減に繋がります。
太陽光発電の屋根貸しにおける賃料の相場
屋根貸しの賃料は、太陽光パネルの設置面積または屋根全体の面積あたりの価格を設定する場合と、売電収入の一定割合を設定する場合があります。
2013年の設定ではありますが、東京都の資料によると、面積あたりの場合は1㎡あたり年間100円から300円、売電収入割合の場合は収入の5%から10%程度が目安です。
太陽光発電における屋根貸しのデメリット
契約者にとって、太陽光発電の屋根貸しには以下のようなデメリットがあります。
- 契約が長期間に渡る
- 発電した電気を自家消費できるかどうかは契約内容による
- 得られる賃料は多くない
- 基本的に契約終了後も自社の所有物にならない
- 太陽光パネル撤去の際、屋根の材質によっては穴埋め工事が必要になる
太陽光発電で発電した電気を使用すれば電気料金が発生する可能性があるほか、屋根の利用料も年間で1㎡あたり100円から300円と、けっして多くはないことを理解しておきましょう。
屋根貸しで太陽光発電を設置するメリットは契約内容に左右されるため、事前によく内容を確認しておくことが大切です。
自社の屋根・屋上・遊休地を貸して太陽光発電設備を設置する方法としては、後述する「PPAモデル」が主流となっています。
太陽光発電の屋根貸しに向いている建物
太陽光発電の屋根貸しに向いている建物は以下のとおりです。
- 屋根面積が広い工場や商業施設
- 屋根の形状が複雑でなく、設置コストが低い建物
- 20年以内に改修工事が必要になる可能性が低い建物
- 新耐震基準に適合している建物
基本的に、建物への設置可否や条件については、太陽光発電事業者が責任を持ちます。
しかし、新耐震基準（1981年改正の建築基準法に基づく耐震基準）に適合している建物であることについて、お客さま（貸主）の説明や資料が不十分であった場合は、トラブルがあっても太陽光発電事業者の責任が問われない可能性があるため注意しましょう。
実際のところ、太陽光発電の屋根貸し以外にもさまざまな導入モデルが確立されているため、それらの方法での導入のほうが増えているのが現状です。次の見出しから、それらの方法について解説します。
屋根貸し以外で太陽光発電を設置する方法
ここで、屋根貸し以外の方法で、太陽光発電を導入する方法をご紹介します。
- 自社購入
初期費用がかかりますが、発電した電気はすべて自社で使用できるため、最終的な費用対効果がもっとも大きい導入方法です。 - PPA
自社購入に比べて電気代削減メリットは薄いものの、初期費用をかけずに導入し、契約期間中はメンテナンス費用もかからない導入方法です。 - 割賦販売契約
分割払いに近いスキームで、自社の予算に合わせた支払い期間を設定でき、採算が合いやすい導入方法です。初期費用をかけずに導入できるうえ、税制優遇の対象となる可能性があり、適用できれば大幅な節税となります。 - リース
リースでの太陽光発電導入が対象となる補助金があるため、それを適用できればリース料が安価に導入できる可能性があります。
初期費用を負担して設置するほうが、導入後の電気代削減や売電によるリターンが増えます。金利も考えると、自社で購入したほうがトータルの経済的メリットが大きくなるでしょう。
ただ、けっして安い設備ではないため、初期費用無料で太陽光発電設備を設置できる制度は魅力的です。どの方法が正解というわけではないので、自社の状況を踏まえて設置方法を選ぶことが重要です。
まとめ
工場・倉庫・店舗などに太陽光発電設備を設置することで、電気代を削減しながら脱炭素経営に取り組めるなど、さまざまなメリットが得られます。
これまで、屋根貸しをはじめリースやPPAモデル、割賦販売契約など、太陽光発電導入のハードルを下げるために設備の初期費用が無料のモデルが登場してきました。
太陽光発電設備の導入を検討している方は、自社の状況も踏まえてどの設置方法を選ぶか考慮することをおすすめします。
太陽光発電の導入はプロにお任せください
当社ハウスプロデュースは、これまで累計6,500件以上の太陽光発電設備の導入実績を積むなかで培ったノウハウを活かし、高耐久かつコストパフォーマンスが高い設備を設置いたします。
PPAモデル・割賦販売契約・リースなど、さまざまな導入方法のご相談にも対応しております。
それぞれの方法でどのようなメリットが得られるかどうかや、太陽光発電の導入について不安なこと・疑問があれば、まずはお気軽にお問い合わせください。
