太陽光パネルの重さは?屋根の耐荷重に影響しない理由を解説

「太陽光パネルの重さはどれくらいだろう」
「建物への影響はないだろうか」
太陽光発電に興味を持っている方の中には、このような疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか。

結論からいえば、太陽光パネルを屋根や屋上に設置することで、屋根の耐荷重を超えることや、建物の耐震性に大きく影響することは基本的にありません
しかし、大切な資産である屋根を対象とした工事であるため、多くの方が心配される内容の1つでもあります。

  • 耐荷重:ある物体が、どれくらい重さに耐えられるかを示す数値のこと。

今回の記事では、太陽光パネルの重さ・耐荷重への影響が少ない理由に加えて、太陽光発電業者を選ぶ際のポイントを解説します。

太陽光パネルの重さ

太陽光パネルの重さは、各メーカーの製品ごとにバラつきがあるものの、多くの製品は1枚あたり18kgから20kgです。

また、太陽光パネルは厚さが薄い長方形の形状をしているため、屋根にかかる重量は分散されやすいという特徴があります。

太陽光パネルが屋根の耐荷重へ及ぼす影響が少ない理由

実際に、多くの企業が太陽光パネルの重さや屋根の耐荷重の懸念をクリアし、導入しています。では、屋根に多数の太陽光パネルを載せても大丈夫な理由を解説していきます。

屋根にかかる荷重が分散される

太陽光パネルの重さは分散される

太陽光パネルは、一般的な工法では屋根に固定するための架台を使って設置されます。そのため、重さが屋根全体に分散され、一点に荷重が集中して屋根が損傷しにくい仕組みとなっています。

基本的に、建築基準法の積載基準を超えることはない

建築基準法では、建物の用途ごとに積載荷重(載せられる荷物の重さ)が定められており、単位は「N / ㎡」が用いられます。屋上がどれくらい負荷に耐えられるか計算する際の基準値は、以下のとおりです。

種類 計算用単位
(N / ㎡)
屋上広場またはバルコニー 1,800
屋上(普段は人が使用しない) 980
屋上(普段から人が使用する) 1,800
屋上(その他) 2,900

(参照元:建築基準法施行令 第85条|e-Gov法令検索)

細かい計算は省きますが、太陽光パネル・コンクリート基礎・架台をセットで設置した場合でも、屋根にかかる重力は700N / ㎡程度が見込まれます。

つまり、建築基準法で定められた基準に沿って建てられた建物であれば、基本的に太陽光パネルの重さによって屋根が破損・崩壊するようなケースは考えにくいです。

旧耐震基準の建物の場合は注意

建築基準法は1981年6月1日に改正されており、先述した積載荷重の基準値も改正後の数値です。
設置対象となる建物が、1981年6月1日より前の旧耐震基準で建築されている場合、屋根への太陽光発電システム設置は推奨されていないため注意が必要です。

国土交通省が建築確認は不要と判断している

国土交通省は、既存の建物の屋根や屋上に太陽光パネルを設置する際、以下の条件を満たしていれば、建築確認申請は原則不要としています。

  • 建築確認:建物の建築工事をおこなう前に、建物や地盤が建築基準法や各自治体の条例などに適合しているか確認すること。
  • 架台の下で屋内的用途(作業・集会・物品の保管など)に使用しない
  • メンテナンスをおこなう時以外は架台の下に立ち入らない

(参照元:建築物の屋上に太陽電池発電設備を設置する際の建築基準法の取扱いについて(技術的助言)|国土交通省)

「建築確認が不要だから安全」と言い切ることはできませんが、国土交通省の見解では「太陽光パネルの重さは、建物の耐荷重に大きな影響を及ぼすものではない」と判断されています。

太陽光パネルの重さが屋根に与えるリスク

太陽光パネルの重さが、屋根の耐荷重に及ぼす影響は少なく、国土交通省の資料でも問題視されていないことを確認しました。しかし、それなりの重さが屋根にかかるため、まったくリスクがないとはいえません。

屋根の劣化

太陽光パネルの重さによって、少なからず屋根に負担を与えるため、劣化が進む可能性があります。

雨漏り

太陽光パネルを設置する際、一般的な工法では屋根に穴を開けて金具を取り付けます。

防水処理を適切に行えば、基本的に雨漏りすることはありません。しかし、施工業者の知識や技術が不足していると、施工不良によって雨漏りが起きる可能性があります。

そのため、このようなリスクを低減するためにも、施工業社の経験や技術をよく確認してから依頼することをおすすめします。

太陽光パネルの重さより重要な「施工業者」の選定ポイント

太陽光発電システムを設置するうえで、屋根の耐荷重以上に大切なのが業者選びです。本見出しでは、太陽光発電システムの施工業者を選定する際のポイントをお伝えします。

提案・設計・施工・アフターケアまで1社完結できる

太陽光発電システムの施工業者を選ぶ際、提案・設計・施工・アフターケアまで一貫して行える業者へ依頼を検討しましょう。その理由は、以下の2点です。

  • 施工品質の管理が難しい
    外注施工の場合、販売店と施工会社がそれぞれ工事を担当するため、品質管理が行き届きにくくなります。
    また、万が一トラブルが発生した場合、責任がどちらの会社にあるかわかりにくく、トラブルの解決が難しくなる可能性があります。
  • 料金が割高になる
    外注施工の場合、中間業者に支払う分の費用が発生し、割高な価格になるケースが多くなります。

そのため、安全に費用を抑えて太陽光発電システムを導入したい場合は、自社施工の業者と直接契約することをおすすめします。

複数メーカーの取り扱いがある

可能であれば、複数メーカーの製品を取り扱っている業者に相談することをおすすめします。

太陽光発電システムに使用する製品は、立地や屋根の形状などに合わせて選ばないと、発電効率が落ちて期待した効果を発揮できない可能性があるためです。

仮に、取り扱いが1メーカーのみの業者であれば、「本当はもっと条件に合うメーカーが存在するのに、別のメーカーの太陽光パネルを設置せざるを得ない」ケースが発生します。

施工実績が豊富

企業向けの自家消費型太陽光発電を行う際、一般的に事業所の屋根へ設置するケースが多いです。
事業所ごとに屋根の形状や電気使用状況がさまざまであるため、太陽光発電システムの施工業者には、異なる設置条件に対応できるだけの高い設計力・施工力が求められます。

施工実績が多く、経験豊富な太陽光発電業者であれば、イレギュラーな屋根条件にも対応しやすく、スムーズな導入に繋がるでしょう。

屋根の構造や設計に詳しい

先述したように、企業向けの自家消費型太陽光発電では、屋根に多数の太陽光パネルを設置します。
そのため、屋根の構造や設計にも詳しい太陽光発電業者へ相談するほうが、屋根の耐荷重を考慮しつつ、発電効率が高いシステムを導入できるでしょう。

また、屋根の業者を別で探す必要がなく、1社で屋根と太陽光発電の施工が完結できるため、費用を抑えられるメリットもあります。

まとめ

本記事のまとめです。

  • 太陽光パネルの多くは、重さ18kgから20kg
  • 基本的に、太陽光パネルの設置によって屋根の耐荷重を超えるケースはほぼない
  • 屋根に太陽光パネルを載せるリスクはゼロではないので、事前の屋根調査が重要
  • 太陽光発電だけでなく、屋根の構造にも詳しい業者を選ぶことがおすすめ

太陽光発電システムは、設置条件がよければ企業の電気代削減・CO2排出量削減に大きく貢献します。

既存の建物に太陽光パネルを後付けする場合は、複数業者から見積もりを取得し、価格や業者の対応力を比較しましょう。そして、契約の際に現地調査を行うことが重要です。

太陽光発電と屋根の専門家にご相談ください

企業向け太陽光発電の導入では、屋根に太陽光パネルを設置するケースが一般的です。そのため、屋根の形状に合わせて効率的な設計ができる業者を選ぶことをおすすめします。

ハウスプロデュースは、累計6,500件以上の太陽光発電システム施工実績と、累計12,000件以上の屋根修繕実績を持つ施工業者です。以下の特徴を活かし、お客さまが安心して屋根へ太陽光発電システムを導入できるようサポートいたします。

屋根調査
太陽光発電システムの設置は、20年から30年続く長期的な事業となるため、太陽光パネルを設置する前の屋根診断が重要となります。
ハウスプロデュースは、設置前に屋根調査や耐震調査を実施し、ご納得いただいたうえで計画を進めます。
屋根修繕
屋根診断の結果、屋根の劣化や耐久性の課題がみられる場合は、当社にて屋根修繕の対応を行うことも可能です。
そのほか、防水処理を新しく塗布したい・断熱シートを除去したいといったご要望にも、当社にて対応可能です。屋根の業者さんを別で探す必要はございません。
断熱塗装
屋根が老朽化している場合や、スレート屋根を採用している工場や倉庫などの場合は、強度の問題から太陽光パネルを設置できないケースがあります。
当社は、屋根の強度を高める塗装材を使用した特殊工法に対応しているため、今まで太陽光パネルの設置を諦めていた企業の方もぜひご相談ください。

当社は、太陽光発電システムを設置する際の費用や効果を無料でお見積もりいたします。まずはお気軽にお問い合わせください。

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執筆者:株式会社ハウスプロデュース広報部

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当社は、産業用太陽光発電システムのEPC工事を専門に手がけています。経験豊富な電気工事士やエネルギーマネジメントアドバイザーなどの有資格者が在籍。一次情報や専門家からの取材を基に、EPC事業者としての「現場から得たノウハウ」を活かしたコンテンツ作りに取り組んでいます。

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