ソーラーシェアリングで失敗を避けるためのポイントとは？事例も紹介

ソーラーシェアリングは農地上での太陽光発電と農業の共存を目指す取り組みで、環境保全と経済的利益を両立させる次世代の農業モデルとして注目されています。

しかし、農地にソーラーパネルを設置することによる作物への影響や、手続きの複雑さなどに懸念を抱く方もいます。

そこで今回は、ソーラーシェアリングで失敗しないよう、どのようなポイントに注意しなければならないかを解説しつつ、ソーラーシェアリングの成功事例なども交えながら詳しく紹介します。

ソーラーシェアリングの基礎知識

はじめに、そもそもソーラーシェアリングとは何なのか、基礎知識として仕組みや制度を利用するうえでの条件などを解説します。

ソーラーシェアリングは、「営農型太陽光発電」とも呼ばれ、農地上にソーラーパネルを設置して太陽光を農作物の育成と発電に同時に利用する取り組みです。

この方法で農業と発電を両立させるため、「ソーラーシェアリング」と呼ばれます。

また、ソーラーシェアリングによって発電した電力は、「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT制度）」を利用して、20年間の一定価格で電力会社に　売却することが可能です。

ソーラーシェアリングにより、農業による収入と売電による収入の双方を得ることが可能でき、農地の新たな収益源として導入が増加しています。

自身が所有する農地に太陽光発電を設置してソーラーシェアリングを行うには、下記の基準を満たす必要があります。

ソーラーシェアリングを行う上でとくにつまずきやすいのが、農地法に基づく農地の一時転用許可を受けていることです。

農林水産省では、ソーラーシェアリングを行うための「農地の一時転用の許可」を受けるにあたり、以下の基準が設けられています。

農地の一時転用期間は、原則3年間と定められています。転用期間を経過した場合は、更新許可を受ける必要があります。
しかし、下記の条件に該当する場合、転用期間を10年以内まで延長することが可能です。

ソーラーシェアリングでもっとも陥りがちな失敗として、下記の２つが挙げられます。

ソーラーシェアリングでは、営農が主要事業であることが前提です。

ソーラーシェアリングを設置した農地は、その年に収穫した農作物の状況について翌年の2月末までに許可権者（一般的には都道府県知事）に対して報告をする義務が課せられます。

その際、地域の平均単収と比較して収穫量が2割以上減少した場合、ソーラーシェアリングの継続が不可と判断され、設備の撤去を命じられる可能性があります。

ソーラーシェアリングを農地に設置した場合、田んぼや畑の上空にソーラーパネルが配置される構造になります。

そのため、ソーラーパネルによって農地に影が発生して、パネルの下で育てている作物や植物に当たる光量が低下します。その結果、思うように作物が育たず収穫量の条件を満たせず、事業継続が困難となってしまったという失敗例もあります。

ソーラーシェアリングの導入にかかる費用は、発電出力容量50kWに対して1,200万円〜1,700万円が目安です。

ソーラーシェアリングでは、売電収益と営農による収益の2つの収益源が発生するため、細かく収支を計算して綿密な事業計画を立てる必要があります。

一般的には、10年から15年で初期費用を回収して黒字化になるとされています。
しかし、計画に見落としがあれば20年以上経っても黒字化できないという可能性もあります。

ここから、ソーラーシェアリングの失敗を回避するための対策やポイントについて解説します。

もともと日当たりが不十分な農地にソーラーパネルを設置すると、日射量がさらに減少し、作物の収量が下がる可能性があります。

そのため、育成状況を定期的にチェックし、必要に応じて肥料の量や使用回数を調整することが重要です。
さらに、日射量が減少しても影響を受けにくい作物への切り替えも効果的な対策となります。

ソーラーシェアリングと相性が良い作物の一例は下記の通りです。

半陰性植物	・イチゴ　・ほうれん草　・小松菜　・かぶ　・わさび・レタス　・春菊　・パセリ　・じゃがいも　・さといも・しょうが　・アスパラガス　・長ネギ
陰性植物	・みつば　・せり　・クレソン　・しそ・みょうが　・ふき　・にら