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企業の太陽光発電導入タイミングはいつがいい？｜新設・後付けのメリット・デメリットを解説

2021/11/10（最終更新日：2023/05/13）

企業向け太陽光発電の設置事例が増えるなか、「自社でもやってみたい」と考える経営者・責任者の方もいらっしゃると思います。

太陽光発電の導入で悩むポイントの1つが「どのタイミングで導入すべきか」でしょう。今回の記事では、新設の事業所への設置と既設の事業所への後付けを比較しながら、導入のタイミングについて解説していきます。

太陽光発電設備を導入するタイミングはいつがいい？

企業が太陽光発電を自社の屋根・屋上に設置するタイミングは、新設か既設（後付け）のどちらかになります。

が太陽光発電を自社の屋根・屋上に設置するタイミングは、新設か既設（後付け）のどちらかになります。 基本的に、新設のタイミングで導入するほうが、効率の良い設計がしやすくなります。ただ、後付けだから採算が合わないというわけではありませんのでご安心ください。次の見出しから解説していきます。

新設時の太陽光発電導入はメリットが多い

新設導入の設計面のメリット

発電効率の良い太陽光発電設備の条件はさまざまなものがあり、たとえば「太陽光パネルが南を向いている」「多くの光が当たるようにパネルの角度を調節する」といったことが考えられます。

新設の建物に設置する場合、はじめから太陽光発電設備ありきで考えるため、屋根の形状や太陽光パネルやパワーコンディショナーの配置など、最適な設計を行えます。

新設導入の費用面のメリット

太陽光発電設備の導入では、部材や工事など、けっして安くはない費用がかかります。 新設の建物に導入する場合、建築工事に使用している足場や重機を利用できるため、工事費の軽減が期待できます。

新設導入の外観のメリット

太陽光発電設備を導入する時、外観をできるだけ損なわないためには、設備の配置や配線に気を配る必要があります。これに関しても、新設でははじめから太陽光発電設備があることを考慮した設計ができるため、外観を損ないにくいです。

後付けでも採算は合う

太陽光発電の導入に興味があっても、導入することで本当に元がとれるほどの効果があるのか不安に思う経営者・設備担当者の方は多いことでしょう。

新設の建物への導入はメリットが多いとお伝えしましたが、既設の建物に後付けする場合でも採算性は十分高いです。そもそも、ほとんどの案件は既設の建物への後付けなので、それで採算が合わなければ話になりません。

太陽光発電設備、とくに太陽光パネルのコストパフォーマンスが向上しています。2021年現在の日本の事業用太陽光発電のコストは、2014年に比べて約3分の1まで下がっています。さらに、生産技術の進歩により発電効率が向上しているため、後付けでの導入でも発電量を確保し、十分にメリットを出すことが期待できます。

また、太陽光発電で作った電気を建物内で使用することで、大幅な電気代削減が見込めます。本来、電力会社から購入するはずだった昼間の割高な電気を太陽光発電でまかなうことは、長期的にみて大きな経済的メリットとなるでしょう。

後付けの太陽光発電導入で注意する点

建物へ後付けで太陽光発電を導入する場合、注意点もあります。

• 建物・屋根が太陽光パネルの重量に耐えれられるかどうか
  築年数や建物自体の強度によっては、補強が必要になる場合がある
• 設置後に移転や建て替えの可能性はないか
  太陽光パネルの寿命は25年から30年といわれるため、その間に移転や建て替えによって活用できなければ採算が合わなくなります
• 太陽光パネルに影をつくる建物や植物がないか
  太陽光パネルの一部にでも影がかかると、発電効率が落ちる可能性があるため、周りの建物や木々を考慮する必要があります。

設置費用は毎年下がっているため、タイミングを遅らせたほうが良い？

太陽光発電の設備費用は毎年低下傾向にあるため「価格が下がるのを待ったほうがいいんじゃないか？」と、導入タイミングで迷うケースがあるようです。導入タイミングを遅らせるメリット・デメリットを挙げていきます。

導入のタイミングを遅らせるメリット

• 設置費用を抑えられる可能性がある
• 今より高性能な設備が生産される可能性がある

太陽光発電の設備費用は、年々低下傾向が続いているため、導入タイミングを遅らせることで費用を抑えられるでしょう。また、高性能な太陽光パネルやパワーコンディショナーが販売される可能性もあります。

導入のタイミングを遅らせるデメリット

• 補助金や助成金が打ち切られる可能性がある
• 税制優遇の制度が打ち切られる見込みである
• 設置費用がそこまで下がらないことも考えられる

補助金や税制優遇を利用して導入すれば、投資費用の回収年数を大幅に早められます。設備費用は下がるかどうかわからないため、そこに期待するより制度を利用して負担費用を抑えるほうがいいかもしれません。

企業の太陽光発電設置に関する費用

企業・法人が太陽光発電を設置する際、どのような費用がかかるのかを挙げていきます。

発電設備

太陽光発電の設備は、おもに以下のような項目に分けられます。

• 太陽光パネル
• パワーコンディショナー
• 制御装置・モニター・遠隔監視システムなど
• 架台・固定金具・ラックなど

工事費

太陽光発電設備の工事には、組み立てや電気工事などの工程があります。その他、工事費用には人件費・足場・重機にかかる費用が含まれます。

諸経費

諸経費は、各種申請にかかる手数料・メンテナンス費用などが含まれます。

各種申請には、固定価格買取制度（FIT）や電力会社への系統連系、補助金の申請などがあり、専門的な内容なので代行を依頼するケースが多いです。

撤去処分費用

太陽光パネルの寿命は20年から30年といわれています。寿命が切れた後、太陽光発電を継続しない場合は適切に撤去しなければならず、その費用を積み立てておく必要があります。

関連記事：自家消費型太陽光発電の設置費用の内訳やランニングコストを解説

企業の太陽光発電の設置に向いている屋根の条件

企業が行う「自家消費型太陽光発電」は、多くの場合は屋根に太陽光パネルを設置します。

そのため、屋根との相性によって発電効率や設置の可否が変わってきます。では、太陽光発電の設置に向いている屋根の条件はどのようなものなのでしょうか。以下で解説していきます。

屋根の方角

まず、屋根の面が向いている方角は真南がベストといわれています。1日のなかでもっともたくさん太陽光が当たる正午に太陽光が当たりやすいためです。

ただし、西や東向きでも南向きにに比べて約85%程度の効率で発電できるといわれており、総発電量に大きな差は出ないケースもあります。正確なシミュレーションをしてくれる業者や施工力の高い工事会社に相談してみましょう。

屋根の角度

屋根の角度は、30度くらいの傾斜であればもっとも発電効率が高くなるといわれています。ただし、地域によって最適な角度は若干異なります。

また、多くのビルや工場などのように傾斜のない陸屋根（平屋根）の場合でも、太陽光パネルの取り付け方しだいで角度をつけて設置できます。

屋根の形状

太陽光パネルは四角形であるため、屋根も四角形のほうがレイアウトがしやすいです。先述したように、南向きに向いている面積が多い屋根は向いているといえます。

また、よく工場や倉庫のオーナー・経営者の方から「波型スレートでも設置できますか」というご質問をいただきます。以前は強度の問題で施工が難しかったのですが、新しい部材が発売されたこともあり、波型スレート屋根への施工が可能となりました。

関連記事：太陽光発電に最適な屋根とは？｜設置方法や注意点、メンテナンスも紹介

まとめ

今回の記事のまとめです。

• 新設の工場や事務所への太陽光発電設備導入は、設計面や新設向けの補助金があるという点でおすすめ
• ただし、太陽光パネルをはじめとした設備の性能が向上しており、後付けでも十分にメリットが出る
• 自社の屋根の形状を加味しつつ、適切なシミュレーションや施工ができる業者に相談しましょう

太陽光設置お任せ隊（運営：株式会社ハウスプロデュース）は、企業向けに「自家消費型太陽光発電」のご提案・設計・施工まで一貫してご依頼いただけます。そのすべての工程を熟知しているからこそ、お客さまの費用対効果が高い導入計画をご提案いたします。

無料でご相談・シミュレーションをご依頼いただけますので、新設・既設にかかわらず、導入を検討する際は、まずはお気軽にお問い合わせください。

【徹底解説】自家消費型太陽光発電のメリット・デメリット・注意点・導入方法